リフォーム費用の相場より安く済ませる方法（自治体の助成金や減税制度の利用条件）

リフォームと一言でいっても、大規模なものから、比較的簡単にできるものまで幅広くあります。そのためリフォームの内容・規模によって、金額にも大きな差がでてきます。

家は生活に欠かせない場所であると同時に、身体を休めリラックスする場所でもあるので、より良い環境にするために家をリフォームしたいと考えいる方も多くいらっしゃると思います。

とはいえ、それなりにまとまったお金がかかるのも事実。宝くじに当たるなど臨時収入があれば別ですが、貯金がなくてもリフォームしたい場合、何か方法はあるのでしょうか？
そもそもリフォームにはどのくらいの費用がかかるのでしょうか？

そんなリフォームにまつわる疑問についてご紹介します。

リフォーム費用の相場

リフォームは、施工業者やどのくらいリフォームするか、また戸建てなのかマンションなのかによっても費用は大きく異なります。そのため、どのくらいの費用がかかるのか一概には言えないのですが、おおよその箇所別リフォーム費用をご紹介します。

相場をご紹介しましたが、水まわり全体や、屋根と外壁など、まとめてリフォームすると安く済む場所もあります。特に、屋根と外壁は、工事の際に必ず足場が必要になるので、別々に工事をすると足場の設置費用も倍かかることになります。どちらもリフォームをお考えであれば、2回にわけるのではなく、同じタイミングでリフォームすることも検討してみましょう。

さらに、リフォームする際には、複数のリフォーム会社に見積を依頼しましょう。リフォームはそれなりにまとまったお金もかかりますし、またトラブルにならないためにも信頼できるリフォーム会社を探しましょう。リフォーム会社を選ぶ際には以下のような点もチェックしてみましょう。

金額だけではなくこれらのポイントも確認してみて、自分にベストなリフォーム会社を見つけましょう。

リフォーム費用の支払い方法を払えないとどうなる？

まずはじめに、リフォーム代はいつごろ支払うことになるのでしょうか？

実際の支払い期日や支払い方法はリフォーム業者によって異なるのですが、リフォーム代が少額の場合は引き渡し日に一括で、リフォーム代が高額の場合や工事期間が長い場合には数回に分けて支払うのが一般的です。費用別の支払い方法の一例をご紹介します。

これら資金を支払うタイミングに必要なお金を準備しておく必要がありますね。工事が途中で止まってしまって困るのは自分自身ですので。

リフォーム代がなく困ったときの4つの解決方法とは

リフォームはそれなりにまとまったお金が必要です。リフォームしたくてもお金がない場合どうしたらいいのか、以下の方法をご紹介します。

１．お金を借りる（リフォームローンを利用する）

リフォームに使えるローンには、大きくわけて担保型と無担保型の2つに分かれます。
それぞれの特徴をご紹介します。

借入額や金利、返済期間では担保型の方が良い条件になりますが、その反面、審査に時間がかかります。無担保型の一番のメリットは審査期間も短く審査に通りやすいことです。保証人なども原則不要なことが多いのでお手軽さがメリットです。

また、担保型は、担保を登録する手続きの際、保証料や事務手数料などで20万円ほどかかります。そのため、リフォーム費用が100万円以下の場合は、無担保型よりも高くつく可能性もあります。担保型、無担保型のどちらを選ぶかは、リフォーム工事にかかる費用と金利のバランスをみて検討しましょう。

銀行や保険会社、クレジットカード会社など様々な金融会社でリフォームローンの取り扱いがあります。それぞれの会社のローンの特徴を比較して、自分にあったリフォームローンを探してみましょう。リフォームローンは民間融資の他にも、住宅金融支援機構の公的融資もあります。民間融資に比べ、担保物件の審査は厳しくリフォームにも制限がありますが、その分良い条件で融資してくれるので、こちらも考えてみましょう。

また、ローンを組む際に一番気になるのが金利だと思います。

金利には大きく分けて「全期間固定金利型」「変動金利型」「固定金利選択型」の3つがあるので、それぞれの特徴とメリット・デメリットをご紹介します。

＜特徴＞

＜メリット・デメリット＞

近年は市場の金利は低水準で推移しているので、変動金利型をオススメする人が多い傾向になりますが、いつ上昇に転じるかはわからないので、目先の金利だけではなく長期的な視点で検討することが大切です。

２．自治体の助成金や融資制度を利用する

お住いの自治体が実施しているリフォーム支援制度を利用しましょう。自体によって異なりますが、47都道府県すべてで何かしらのリフォーム支援制度を実施しています。

どのようなリフォーム支援が多いかと言うと・・・

以上のように様々な支援制度があるので、お住いの自治体に問い合わせたり、リフォーム業者に確認すると良いでしょう。

一般のリフォームでも工事補助がある場合も

耐震やバリアフリ―、省エネといった特定のリフォーム工事だけではなく、リビングやダイニングのリフォームといった一般のリフォーム工事についても、自治体によっては補助制度があるところもあります。

地元の経済活性化を促進するのが目的の一つで「地元の業者に依頼する」という条件が付くものが多く、補助額は5～10万円程度のようにあまり大きくはありませんが、他の補助と合わせて使えることが多いので、こちらも活用してみましょう。

このような自治体の支援制度は、申請の受付期間を定めている場合が多く、受付期間内に事前に申請しないと利用できないこともあります。なので、利用する場合には、事前に利用条件を確認し、必要書類を用意してリフォーム工事を行うようにしましょう。

３．リフォーム減税を利用する

上記でご紹介した、耐震やバリアフリ―、省エネなどのリフォームについては、所得税の控除や固定資産税の軽減など、税の優遇という側面からの支援も行われています。確定申告や必要書類の提出など申告しないと適応されないので、忘れずに活用しましょう。

４．お金をかけないリフォーム

お金をかけたリフォームが必ずしも良いリフォームとは限りません。

業者に頼むのではなく、自分で修理したり、何かを作ったりと言ったDIYも一つの方法です。また、最近は100円ショップにも有効利用できそうなアイテムやお洒落なアイテムがたくさんあります。廃材を利用したり、自分で床や壁を塗ったり等、工夫やアイデア次第でオリジナルのリフォームをすることもできますよ。

まとめ

リフォームと言っても規模や金額は様々です。またリフォーム業者によっても対応や金額は変わってくるので、信頼できるリフォーム業者を選ぶことも大切です。修繕やリフォームのトラブルによる裁判も多いので後になってトラブルにならないためにも、仕様変更や追加工事の場合にはその都度業者としっかりと認識のすり合わせをしましょう。

リフォームはそれなりにまとまったお金がかかりますが、リフォームローンや、自治体の支援制度を活用しましょう。